バブルと金融政策

ダイヤモンドオンラインの山崎元のマルチスコープ「バブルと金融政策の関係を整理する(上）これ以上の金融緩和は本当に避けるべきか」では、「中央銀行の金融緩和が行きすぎると株価や不動産価格などの資産価格がバブルに至る副作用がある」ことを解説しています。

「資産価格と景気、金融政策の関係を時計の針の回転に対応させて描いた」図より、「「ブーム（好景気）→バブル→バブル崩壊→金融危機（前半が流動性危機、後半が「貸し渋り」的信用収縮）→不況→（金融緩和を背景として）回復……」といった経路」という関係が説明されています。
また、バブルの形成には、金融政策が緩和的だけではなく、「民間金融機関の質の劣化を伴う信用拡大が十分条件となり、しばしばこれを促す触媒的な役割を果たす」ともされています。「多くの場合、リスクを誤認させる行動や金融・制度的なイノベーションがある」（証券化商品やファントラ）とのことです。
そして、「バブルの崩壊時には、逆の方向に作用することになり、流動性危機や信用収縮を後押しし、資産価格をさらに押し下げることになる」。

日本のバブル期の山崎元氏の体験談も掲載されています。